2016.01.27

（短文）３Dプリントで大量に製造できるドローンの危険性

　ドローンの危険性について、当研究所は、個別の問題だが、特に注意しており、これまでに数回記事を掲載してきた（「ドローン　平和外交研究所」で検索が可能）。

「アトランティック・メディア」傘下の安全保障・軍事サイト、Defense One（１月１９日付）はドローンに関するT.X. Hammesの記事を掲載している。

「民間でのドローン製造は種類、性能、用途ともに急速に進んでいる。兵器ではないが、即製爆発装置（improvised explosive devices　IEDと略称される。たとえば火炎瓶などもその一種）として米軍を攻撃するのに使用されるようになるだろう。商品として販売されているので誰でも入手できるという恐ろしさがある。
　ドローンは車両、駐機中の飛行機、燃料庫、弾薬庫を正確に攻撃できる。
　米海軍は、水中で使え、５年間補給なしで行動できるドローンを研究している。これを使えば、機雷や魚雷を敷設、発射できるようになる。
　今や１６００キロも離れた地点を攻撃できるドローンが作られている。

　ドローンの強みは価格が安いことにある。現在市場で売られているものは１機１０万ドルだが、価格は急速に下がっている。
　もちろん、F-35のような高性能兵器は重要だ。現在開発中のシステムが完成すれば能力は飛躍的に向上するだろう。しかし、敵は、空中でF-35と戦うことはせず、駐機中のF-35をドローンで破壊しようとするのではないか。

　ドローンは大量に作られる。数年前から3Dプリントでドローンを１日で製造できるようになっている。それより何十倍も早く製造する方法が研究されている。高性能のドローン・プリンターが１０基あれば１日に１０００機製造することも不可能でない。
　もし１日１０００機のドローンが作れたら、そのうち５００機が飛行不能になっても構わない。あと５００残っている。さらにそのうち３００が撃墜されてもまだ２００あるる。これで駐機中のF-35数機を攻撃できる。あるいは、レーダー・システム、燃料保管場所などを攻撃できる。
　兵器の性能は向上しているが、ますます高価になり、米軍が調達できる数は少なくなる。空軍の主要爆撃機B-52もその例で、元の計画よりはるかに少ない数しか購入できなかった。」